アークス(本社・札幌市)とマックスバリュ北海道(同・同)の食品スーパー2社の7月度売上高は、格安業態を持つマックスバリュ北海道と持たないアークスとで明暗が分かれた。消費増税後の買い物需要は確実に低価格志向へシフトしているようだ。
アークスの7月度売上高は、既存店が対前年同月比98・1%、新店を含む全店は同97・6%になった。アークスの前期(2014年2月期)の各月売上高を前年同月と比較すると既存店ベースで3勝9敗(3ヵ月が前年同月を上回り9ヵ月が下回った)。全店ベースでは、9勝3敗。
今期(2015年2月期)は、既存店、全店ともに1勝4敗で4月の消費増税後は4ヵ月連続で既存店、全店ともに前年同月を割り込む状況が続いている。客数も減少傾向が続いている。3月は既存店、全店ともに前年の3月を上回ったが、4月以降は95~98%台。来店客数の減少は買い物客が他の食品スーパーへ流れていることを示している。
マックスバリュ北海道は、既存店が103・8%、全店で107・5%と順調に売上げを伸ばしている。消費増税のあった4月も既存店、全店ともに100%を超えたのは、格安業態の「ザ・ビッグ」の好調が要因。5月以降も前年同月超えを「ザ・ビッグ」が牽引している。同社の既存店、全店がともに前年同月を超え始めたのは2010年9月。7月で47ヵ月連続になった。
食品スーパーは、増税の影響を受けにくいとされているが、消費トレンドは価格重視に向かっているのは確かなようで、消費者が普段の買い物をするスーパーを切り替える動きが少しずつ広がっている。