カプセルトイ専門店『#C-pla』を展開するトーシン（本社・帯広市）の宮本達也社長（43）が、2026年2月20日、警視庁に盗撮の疑いで書類送検されたことで激震が広がっている。自社店舗での盗撮疑いも含まれていたことから、全国約60店舗で営業休止が続いているほか、各種イベントも中止に追い込まれている。創業半世紀に及ぶ帯広発祥の老舗アミューズメント企業の信用は、大きく棄損された。
（写真は、休業が続くカプセルトイ専門店『#C-pla』）
トーシンは、1974年の個人創業がルーツで、翌1975年、幕別町札内で設立された有限会社東信商事が法人としてのスタート。1976年に現本社がある帯広市に移転、1978年からカプセルトイ事業をスタートさせた。その後は、スペースインベーダーブームの到来で、ゲーム機器の取り扱いやプリクラの取り扱いなど行い、事業基盤を固めていった。今や同社の代名詞となったカプセルトイ専門店『#C-pla』は、2018年に札幌市で1号店がオープン。その後、5年で200店舗を達成し、現在は、全国220店舗以上を展開、トップクラスのカプセルトイ専門店として業界をリードしている。
宮本社長は、1982年生まれで、日本大学法学部卒業後に道内の銀行に就職。2013年に実父が経営するトーシンに入社。2019年に代表取締役社長に就任した。『#C-pla』を牽引役として事業拡大を続けてきたのは、宮本社長による手腕が大きく、将来的にはIPO（新規株式公開）も視野に入っていたとみられる。トーシンの2025年5月期の売上高は約213億円、従業員数は約230人（パート・アルバイトを含めると約1500人）。
宮本社長の評判は悪くはなかったものの、「急成長企業にありがちな社内体制の不備があったようで、金融機関との関係も良くなかった」という声がある。先代が築いた手堅く積み上げるビジネスモデルは、代替わりとともに拡張型のつま先立ちビジネスモデルに変化した。そうした中で起きた業界そのものの信用を失墜する行為の代償は、あまりに大きい。社員と社業の将来に宮本社長は、どう向き合うのか。
