ホームセンター大手のDCMホールディングス（本社・東京都品川区）が島忠（同・さいたま市中央区）に行っていたTOB（株式公開買い付け）が11日終了したが、応募株数は３万２０００株で買い付け予定下限の１９４７万７７００株に大きく満たなかった。このため、DCMは12日、TOBを取りやめると発表した。DCMは、M&A（企業の買収・合併）を成長の原動力としてきたが、今回のTOB不成立はこれまでのDCM流のM&Aが通用しなくなったことを表している。
（写真は、DCMホールディングスの中核子会社DCMホーマックの本社）
DCMは、持続的成長と事業拡大を目指し、島忠の合意を得て１株４２００円で10月５日よりTOBを開始。しかし、このTOBを知った家具・インテリア量販最大手のニトリホールディングス（札幌本社・札幌市北区、東京本社・東京都北区）が、10月29日に島忠へのTOB実施を表明。これを受けて島忠はDCMとの合意を撤回、ニトリに賛同。ニトリは１株５５００円で11月16日からTOBを開始した。
島忠を巡り、DCMとニトリが敵対する関係になったが、DCMは買い付け価格を変更せず、事実上ニトリのTOBを静観する形になった。結果、買い付け予定数の下限に対して応募数は0・16％にとどまり、TOBは不成立になった。ニトリの買い付け期間は、12月28日までとなっておりTOBは成立する見通しとなっている。
釧路発祥のDCMホーマック（本社・札幌市厚別区）を源流とするDCMは、旭川発祥のツルハホールディングス（同・札幌市東区）と同様、M&Aを仕掛けつつ主導権を取りながら成長してきた。一方で札幌発祥のニトリは、こうしたM&Aを行わずにほぼ自力で成長を続けてきた。今回は、M&A巧者のDCMがM&A新参者のニトリに敗れた格好になる。DCMにとって敗者になるのは初めての経験と言えそう。成長に向けた敗者復活のM&Aを繰り出せるか。
