コープさっぽろの関連会社シーズ協同不動産（本社・札幌市中央区）が33・３％出資している魚長（同・函館市）の２０１５年２月期決算は、売上高１２５億５０００万円、経常利益１億８５００万円で前期比１％の減収、30％の増益になった。値引きや廃棄ロス削減で粗利益率が２ポイント改善、減収になったものの増益を確保した。
（写真は、北斗市のスーパー魚長大野店）
期の前半は３月の駆け込み需要と４月の反動減があったものの９月までの売上高は前年をクリアするなど順調だった。しかし、10月以降は苦戦、前年を割り込んだ。函館を中心とする道南地区はオーバーストア状態で価格競争も厳しい。
同社は、通常タイプの食品スーパー12店舗と１５０～１８０坪の小型スーパー「生鮮げんき市場」７店舗を展開しているが、小型店の伸びが大きいという。
げんき市場では昨年５月からチラシを止め、曜日ごとに野菜の日や総菜の日などと決め値打ち品を提供、また５の付く日は５％割引にするなど販促を強化したことが客数増加に繋がった。一方、通常タイプの食品スーパーは苦戦した。
16年２月期は、通常タイプの食品スーパーで生鮮強化を徹底、とりわけ創業の元になった鮮魚は道南のスーパー全体の中で40％のシェア（現在は35％程度）を奪還することを目標にする。また、バロー（本社・岐阜県多治見市）グループのタチヤ（同・名古屋市中区）のノウハウを導入して既存の１店舗を生鮮食品ディスカウント店に変更し夏前にオープンさせる。実験店と位置付け状況を見て２～３店舗まで拡大する。
そのほか、「異常値に挑戦する」（佐藤純司取締役管理部長）として、前期に大成功したロースカツに続き、今期は青果、鮮魚、総菜など毎月１品目に絞って集中的に販売し「異常値」を作るＭＤ（販売政策）を実施する。
また、５月から全19店舗で開店時間を１時間早めて午前９時にする。ドラッグストアのツルハが退店する３店舗については別のテナントを探す。
売上高は前年並み、経常利益は18％増の２億１８００万円を計画している。
